延べ床面積に含まれない部分とは?計算方法や建ぺい率との関係は?
マイホームを計画中の方は建築会社の事例などを参考にする時に「延べ床面積」という言葉を見かけますよね?
今回はその「延べ床面積」に関する情報をご紹介します。
目次
延べ床面積とは?
延べ床面積とは、建物の各階(地下室、地上の階、屋根裏部屋などを含む)の床面積の合計を指します。この計算には、部屋の面積だけでなく、廊下、階段、トイレ、バスルームなどの面積も含まれます。また、屋外のバルコニーやテラスは通常、延べ床面積には含まれません。
延べ床面積は、建築物の大きさや容積を評価するための重要な指標であり、不動産の価値評価、建築設計、都市計画など多くの分野で用いられます。また、各地域の建築基準法や土地利用規制において、建築可能な建物の大きさを決定する基準としても使用されます。
延べ床面積の計算方法は、基本的には建物の全階の床面積を単純に合計することで行われますが、地域や計算の目的によっては、その定義や計算方法に若干の違いがある場合もあります。したがって、具体的な計算を行う際には、その地域の建築基準法やガイドラインを確認することが重要です。
延べ床面積の計算方法は?
延べ床面積の計算方法は、基本的には建物内のすべての階の床面積を合計することで行われます。以下に具体的なステップを説明します。
各階の床面積の測定
建物の各階(地下室、地上の階、屋根裏部屋など含む)の床面積を測定します。これには、部屋の面積だけでなく、廊下、階段、トイレ、バスルームなどの面積も含まれます。
構造部分の考慮
多くの場合、壁や柱などの建物の構造部分も床面積に含めます。ただし、これは地域によって異なる場合があります。
非居住空間の扱い
屋根裏や地下室が居住目的で使用されていない場合、これらは延べ床面積に含めないことがあります。しかし、利用目的や地域の規制によって異なります。
合計の計算
各階の測定した床面積をすべて合計して、建物全体の延べ床面積を求めます。
特別なスペースの取り扱い
バルコニーやテラス、屋外の通路などは、通常、延べ床面積に含まれません。しかし、これも地域の建築基準や法規によって異なります。
計算する際は、具体的な測定方法やどのスペースを含めるかについて、地域の建築基準法や不動産法のガイドラインを参照することが重要です。また、プロの建築士や不動産専門家のアドバイスを求めることも有効です。
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延べ床面積に含まれない部分とは?
延べ床面積に含まれない部分には以下のようなものがあります:
屋根裏や地下の未利用空間
居住や商業活動に利用されていない屋根裏や地下の空間は、通常、延べ床面積に含まれません。
非居住用の小さな倉庫や物置
住宅や建物に付随する小さな倉庫や物置は、そのサイズが一定の基準未満であれば延べ床面積に含まれないことがあります。
駐車スペース
屋内駐車スペースやガレージの一部は、場合によって延べ床面積に含まれないことがあります。
バルコニーやテラス
通常、バルコニーやテラスは延べ床面積に含まれませんが、これは地域や計算基準によって異なる場合があります。
非居住用の通路や廊下
一部の通路や廊下は、居住スペースではないため延べ床面積に含まれないことがあります。
建物の構造的な部分
壁の厚みや柱などの建物の構造的な部分は、延べ床面積の計算から除外されることが一般的です。
これらの除外される部分は、地域や国によって建築基準法が異なるため、具体的な基準はその地域の法令や規則によって定められています。また、不動産の種類や目的によっても異なることがあります。
延べ床面積と建ぺい率の計算方法は?
容積率の計算方法 容積率は[延べ床面積(各階の床面積の合計)÷敷地面積(土地の面積)×100=建ぺい率]で求めることができます。 例えば、敷地面積100㎡で延べ床面積200㎡だった場合、[200÷100×100=200%]となります。
家づくりの計画ではぜひ「延べ床面積」についても考慮しましょう!
延べ床面積は建築コストを見積もる上での重要な要素です。延べ床面積が大きくなればなるほど、材料費や労働費などのコストも増加します。さらに、延べ床面積を知ることで、各部屋の大きさや配置、機能的な空間の割り当てをより効率的に計画することができます。
また、延べ床面積に応じて、適切な暖房・冷房システムや断熱材を選定することができ、エネルギー効率を向上させることができます。
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